2009年1月21日、カリフォルニア州クパティーノ、アップルは本日、2008年12月27日を末日とする2009年度第1四半期の業(yè)績(jī)を発表しました。當(dāng)四半期の売上高は過(guò)去最高の101億7,000萬(wàn)ドル、純利益も過(guò)去最高の16億1,000萬(wàn)ドル（希薄化後の1株當(dāng)り利益は1.78ドル）となりました。前年同期の業(yè)績(jī)は、売上高が96億ドル、純利益が15億8,000萬(wàn)ドル、希薄化後の1株當(dāng)り利益が1.76ドルでした。売上総利益率は、前年同期と同じ34.7%でした。當(dāng)四半期の米國(guó)市場(chǎng)以外の売上比率は46%でした。

GAAP（Generally Accepted Accounting Principle、一般的に公正妥當(dāng)と認(rèn)められる會(huì)計(jì)原則）が要求するサブスクリプションアカウンティングの取扱いに準(zhǔn)拠して、iPhone?とApple TV?関連の売上高および売上原価については、経済的な壽命を通じて計(jì)上されます。GAAPに基づく売上高および売上原価からサブスクリプションアカウンティングの影響を控除した當(dāng)四半期の非GAAP指標(biāo)*は、118億ドルの「調(diào)整売上高」と23億ドルの「調(diào)整純利益」となります。

當(dāng)四半期中アップルは、2,524,000臺(tái)のMacintosh?コンピュータを販売しました。前年同期と比べ、9%の販売臺(tái)數(shù)増となりました。また、當(dāng)四半期中に當(dāng)社は過(guò)去最高の22,727,000臺(tái)のiPodを販売し、前年同期と比べ、3%の販売臺(tái)數(shù)増となりました。當(dāng)四半期のiPhoneの販売臺(tái)數(shù)は4,363,000臺(tái)と、前年同期と比べ、88%の販売臺(tái)數(shù)増となりました。

「今日のような困難な経済狀況下においても、四半期売上高が初めて100億ドルを突破するなど、アップル創(chuàng)業(yè)來(lái)最高の四半期売上高と利益を報(bào)告できますことをとても嬉しく思います?！工取ⅴⅴ氓抓毪蜟EO（最高経営責(zé)任者）、スティーブ?ジョブズは述べています。

「素晴らしい業(yè)績(jī)により、當(dāng)四半期中に36億ドルを超えるキャッシュを生み出しました。2009年第２四半期は、売上高が約76億ドルから80億ドル、希薄化後の1株當(dāng)り利益として約0.90ドルから1.00ドルを見(jiàn)込んでいます。」と、アップルのCFO（最高財(cái)務(wù)責(zé)任者）、ピーター?オッペンハイマーは述べています。

アップルでは、ライブおよびオンデマンドのオーディオ、ビデオストリーミング配信のためのアップルの標(biāo)準(zhǔn)ベースのテクノロジーであるQuickTime?（クイックタイム）を使用して、2009年度第1四半期業(yè)績(jī)発表のカンファレンスコールをライブストリーミングで配信します。このライブウェブキャストは2009年1月21日14時(shí)00分（米國(guó)西部時(shí)間）より、アップルのWebサイト（ www.oneleggedsamurai.com/quicktime/qtv/earningsq109/ ）で配信され、終了後の再生も可能です。

*非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)
2007會(huì)計(jì)年度中、當(dāng)社はiPhoneとApple TVの販売を開(kāi)始しました。當(dāng)社はiPhoneとApple TVのお客様に対して、現(xiàn)時(shí)點(diǎn)で不特定な機(jī)能および追加ソフトウェア製品を今後無(wú)料で提供する可能性があるため、GAAPに準(zhǔn)じ、これらの製品の売上高および売上原価をこれらの製品の経済的な壽命を通じて定額法で計(jì)上し、損失については販売時(shí)に計(jì)上することとしています?，F(xiàn)在これらの製品の経済的な壽命は24ヵ月と見(jiàn)積もっています。サブスクリプションアカウンティングと呼ばれるこの會(huì)計(jì)処理により、製品がお客様に販売された四半期中に発生したほぼすべての売上高と売上原価が繰延処理されることになります。エンジニアリング、販売、マーケティングおよび保証にかかる費(fèi)用など、これらの製品に関するその他の費(fèi)用は発生時(shí)に費(fèi)用処理されます。さらに、最終的にお客様に提供されるであろうところの現(xiàn)時(shí)點(diǎn)では不特定の機(jī)能および追加ソフトウェア製品の開(kāi)発費(fèi)用もまた、発生時(shí)に費(fèi)用処理されます。これに対し、當(dāng)社は一般的に、MacやiPodなど當(dāng)社の他の製品の売上高および売上原価は販売時(shí)に計(jì)上しています。これは、現(xiàn)時(shí)點(diǎn)で不特定な機(jī)能や追加ソフトウェア製品をこれらのお客様に將來(lái)無(wú)料で提供することがないからです。

2008年7月、當(dāng)社は第二世代のiPhoneであるiPhone 3Gの販売を開(kāi)始し、70カ國(guó)以上で回線(xiàn)業(yè)者と関係を結(jié)ぶことにより、大幅に販売を拡大しました。iPhone 3Gの販売臺(tái)數(shù)は第一世代のiPhoneと比べて大幅に増加しています。2008年9月27日を末日とするiPhone 3G販売開(kāi)始後最初の四半期中には690萬(wàn)臺(tái)を販売し、それまでの5四半期における第一世代のiPhoneの販売臺(tái)數(shù)の610萬(wàn)臺(tái)を超えました。

iPhone 3Gの販売臺(tái)數(shù)は、2008年12月27日を末日とする四半期も高い水準(zhǔn)を維持し、440萬(wàn)臺(tái)のiPhoneが販売されました。その結(jié)果、當(dāng)社がサブスクリプションアカウンティングの下で將來(lái)計(jì)上すべく繰延処理したiPhone関連の売上高および製品原価は大きなものとなりました。GAAPに基づく業(yè)績(jī)は當(dāng)社の事業(yè)および財(cái)務(wù)狀況について重要な洞察を提供しますが、マネジメントは當(dāng)期中に販売されたiPhoneおよびApple TVの総売上高、関連製品原価およびその結(jié)果としての利益に関連する財(cái)務(wù)指標(biāo)を用いて事業(yè)分析の補(bǔ)足としています。本プレスリリースの末尾に、非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)である“調(diào)整売上高”、“調(diào)整売上原価”、“調(diào)整総売上利益率”、“調(diào)整営業(yè)利益”、“調(diào)整稅引き前當(dāng)期純利益”、“調(diào)整法人稅等”、“調(diào)整純利益”および“調(diào)整希薄化後一株當(dāng)り利益”を掲載しています。これらの財(cái)務(wù)指標(biāo)は、將來(lái)に計(jì)上される売上高および売上原価の繰延処理を反映していないため、GAAPには準(zhǔn)じていません。
當(dāng)社はこれらの財(cái)務(wù)指標(biāo)を以下に示す他の指標(biāo)と共に使用することで、GAAPによる業(yè)績(jī)のみからは明らかでない現(xiàn)在の事業(yè)およびビジネストレンドへの洞察を提供しています。

マネジメントは當(dāng)社の成長(zhǎng)率、売上高ミックスおよび業(yè)績(jī)を競(jìng)合他社と比較評(píng)価するために調(diào)整売上高を使用しています。2008年12月27日を末日とする四半期中のiPhone販売臺(tái)數(shù)を考慮しますと、調(diào)整売上高は、期中に販売した製品に関連してアップルが販売時(shí)に通常受取る金額を反映することにより當(dāng)社の成長(zhǎng)の有意義な指標(biāo)を提供します。さらに、繰延売上高（將來(lái)の期に繰延処理された當(dāng)期の売上高および當(dāng)期に計(jì)上された過(guò)去の売上高）の効果を除外することは、當(dāng)社の潛在的な販売トレンドへのより高い透明度を提供します。マネジメントは、當(dāng)期のiPhoneおよびApple TVの売上高に基づいて當(dāng)社の業(yè)績(jī)を評(píng)価し、事業(yè)の決斷を容易にするために、“調(diào)整売上原価,”、“調(diào)整総売上利益率”および“調(diào)整営業(yè)利益”の非GAAP指標(biāo)を使用しています。さらに、當(dāng)社は、iPhoneおよびApple TVに関連する費(fèi)用を含むエンジニアリング、販売、およびマーケティング費(fèi)用を発生時(shí)に計(jì)上しているため、マネジメントは調(diào)整売上高を用いてそれらの費(fèi)用に対するリターンを評(píng)価し、営業(yè)費(fèi)用の増加を?qū)澢澳瓯趣枪芾恧?、將?lái)の費(fèi)用の予算を立てます。さらに、非GAAP指標(biāo)である“調(diào)整売上高”および“調(diào)整営業(yè)利益”は、現(xiàn)在の業(yè)績(jī)の有意義な指標(biāo)であると考えられているため、2009會(huì)計(jì)年度から始まるマネジメントの報(bào)酬の決定に際して考慮される基準(zhǔn)となります。最後に、マネジメントは、“調(diào)整稅引き前當(dāng)期純利益”、“調(diào)整法人稅等”、“調(diào)整純利益”および“調(diào)整希薄化後一株當(dāng)り利益”といった非GAAP指標(biāo)を用いて、當(dāng)期のiPhoneおよびApple TV売上高に基づく當(dāng)社の営業(yè)成績(jī)を計(jì)り、日々の営業(yè)判斷を容易にし、競(jìng)合他社との業(yè)績(jī)比較を行なっています。

マネジメントは、これらの非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)が、対応する連結(jié)GAAP指標(biāo)および関連するセグメント情報(bào)と一緒に見(jiàn)たとき、當(dāng)社の業(yè)績(jī)およびキャッシュを生み出す力の両方に影響をおよぼす?jié)撛诘膜室颏瑜鹰去欹螗嗓丐螇埓蟮亩床欷蛱峁─工毪猡韦瓤激à皮い蓼?。マネジメントは、これらの非GAAP指標(biāo)が、當(dāng)社の現(xiàn)在の業(yè)績(jī)への透明性を高め、投資家がより詳しく當(dāng)社の現(xiàn)在および將來(lái)の業(yè)績(jī)トレンドを理解できるようにするものと考えています。

非GAAP指標(biāo)に関する注意

上に述べた通り、これらの非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)は、將來(lái)に計(jì)上される売上高および売上原価の繰延処理を反映していないため、GAAPとは一致していません。これらの非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)は、iPhoneおよびApple TV製品の購(gòu)入者に対して不特定の新機(jī)能およびソフトウェアを提供するという當(dāng)社の意図に関連する費(fèi)用は調(diào)整していません。これらの原価はGAAPのサブスクリプションアカウンティングモデルでは発生したものとして費(fèi)用計(jì)上され、これらの非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)では調(diào)整されていません。このため、これらの非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)は、どの期についても、その期に発生したすべての売上の費(fèi)用を反映することを意図したものではありません。以下に表示する非GAAP指標(biāo)はむしろ、iPhoneおよびApple TVがお客様に販売された期中の総売上高、関連した製品原価と、その結(jié)果としての収益を含む業(yè)績(jī)指標(biāo)を提供するという限定された目的を意図したものです。

マネジメントは、投資家が當(dāng)社の営業(yè)成績(jī)を評(píng)価する際や、將來(lái)の期を予想したり分析したりする際に、これらの非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)を參考にすることでより高い透明性が得られ、そのことが投資家の利益になると考えています。しかしながら、マネジメントは以下の事柄を認(rèn)識(shí)しております。

さらに、これらの非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)は、他社が用いている非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)とは異なる當(dāng)社獨(dú)自のものである可能性があります。そのため、今回の非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)の提示は、當(dāng)社の業(yè)績(jī)と他社の業(yè)績(jī)との比較をこれまで以上に容易にするものでは必ずしもありません。

それぞれの非GAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)と比較可能な直近のGAAP財(cái)務(wù)指標(biāo)との調(diào)整が本プレスリリースの末尾に掲載されています。

本報(bào)道関係資料は將來(lái)的見(jiàn)通しを包含しており、これらには當(dāng)社の予想売上高および1株當(dāng)り利益に関するものなどが含まれています。これらの見(jiàn)通しはリスクと不確実性を伴い、実際の結(jié)果が異なることもあります。リスクと不確実性の例としては以下のものが挙げられますが、これらに限定されるものではありません。競(jìng)爭(zhēng)および経済要因ならびにそれらに対する當(dāng)社の反応が、當(dāng)社の製品に対する消費(fèi)者および事業(yè)者の購(gòu)買(mǎi)決定におよぼす影響；取締役會(huì)の特別委員會(huì)が調(diào)査した事項(xiàng)および當(dāng)社の連結(jié)財(cái)務(wù)諸表の遡及的修正を原因として起こされる可能性のある訴訟；市場(chǎng)における継続的な競(jìng)爭(zhēng)圧力；當(dāng)社が新しいプログラム、製品および技術(shù)革新をタイムリーに市場(chǎng)に提供し、顧客需要を喚起できること；製品の移行、製品価格またはミックスの変更、および／または部品コストの高騰が當(dāng)社の売上総利益率におよぼす影響；當(dāng)社が顧客の注文に先立って製品の部品を注文するまたは注文の約束をする必要性に伴う在庫(kù)リスク；當(dāng)社が現(xiàn)在単一または限定された供給元から入手している當(dāng)社の事業(yè)に不可欠な特定の部品およびサービスが今後も適當(dāng)な條件で入手できること；サードパーティーが提供する製造および物流サービスへの當(dāng)社の依存が、提供される製品またはサービスの品質(zhì)、數(shù)量およびコストにおよぼす影響；サードパーティーのデジタルコンテンツが提供されることへの當(dāng)社の依存；當(dāng)社が他者の知的所有権を侵害したと裁判所が認(rèn)定した場(chǎng)合の影響；製品の品質(zhì)に関する問(wèn)題が當(dāng)社の売上高および営業(yè)利益におよぼす影響；iPhoneに関する一定の國(guó)での獨(dú)占サービス提供業(yè)者への當(dāng)社の依存；戦爭(zhēng)、テロリズム、公衆(zhòng)衛(wèi)生問(wèn)題、および製品の供給、配送および需要を妨げる可能性のあるその他の狀況；主要な経営陣および従業(yè)員が今後も當(dāng)社に留まり、役務(wù)を提供し続けること；その他の訴訟手続きにおける當(dāng)社にとって不利な結(jié)果；そして當(dāng)社製品の販売會(huì)社その他の再販業(yè)者の販売能力への當(dāng)社の依存。當(dāng)社の財(cái)務(wù)業(yè)績(jī)に影響を與え得る潛在的要因に関する詳しい情報(bào)は、當(dāng)社がSEC（米國(guó)証券取引委員會(huì)）に定期的に提出する報(bào)告書(shū)に含まれています。これらにはすでに提出済みの2008年9月27日を末日とする會(huì)計(jì)年度に関するForm 10-K（年次報(bào)告書(shū)）、および今後SECに提出する2008年12月27日を末日とする四半期に関するForm 10-Q（四半期報(bào)告書(shū)）が含まれます。將來(lái)的見(jiàn)通しおよび情報(bào)はそれぞれ発表時(shí)點(diǎn)のものであり、當(dāng)社はこれらを更新する義務(wù)を負(fù)うものではありません。當(dāng)社はこれらを更新する義務(wù)を負(fù)うものではありません。

※本資料は、米國(guó)発2009年1月21日付けで、米國(guó)アップルが発表したニュースリリースを日本語(yǔ)に翻訳したものです。

【アップルについて】
アップルはApple IIで1970年代のパーソナルコンピュータ革命に火をつけ、80年代にはMacintoshによって、再び、全く新しいパーソナルコンピュータを創(chuàng)出しました。數(shù)々の賞に輝く革新的なコンピュータ、Mac OS Xオペレーティングシステム、iLifeデジタルライフスタイル?アプリケーション、そしてプロ向けの各種アプリケーションで業(yè)界をリードし続けています。これに加えてアップルは、ポータブルミュージックおよびビデオプレーヤーのiPodと、オンラインのiTunes Storeにより、デジタルメディアの分野でも先頭に立ってその革命を推し進(jìn)め、さらに、革新的なiPhoneによって攜帯電話(huà)市場(chǎng)にも參入しました。